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イラン情勢により近場のアジア観光が好調

アジア圏への旅行需要の急増

イラン情勢の悪化により観光への影響が懸念されますが、今年2026年のゴールデンウィークは、アジア圏へ渡航する旅行者の予約率が前年比で183%に達するという報道がありました。

これは、中東情勢を受けた代替渡航先として、近場のアジアの国に旅行しようという需要がかなりあるということで、アジア圏は安全だと感じている人が多いものと思われます。


中東系エアラインへの打撃

イラン情勢で中東の空路は寸断され、アジアとヨーロッパをつなぐ高級エアラインとして人気だったカタール航空やエミレーツ航空などは大打撃を受けています。そのため、ヨーロッパからアジア圏に旅行する人はかなり減少しているのではないかと思います。

実際、たとえばスリランカはイラン情勢の悪化とともに一気に宿泊料金が下がっていますので、間違いなくキャンセルが急増したものと考えられます。


日系エアラインの安定性

一方、日本は、原油を中東に大きく依存する代表的な国であるにも関わらず、備蓄量がかなりあるのと、政府補助金によってガソリンが一定価格におさまっていること、そして航空燃料もいまのところ枯渇するおそれがないとして、日本の航空各社の減便などの予定がほとんど聞かれないという安心感があるのだと思います。

もちろん情勢がこれ以上悪化し、長期化した場合は日本人の渡航にも響くでしょうが、今のところ目立った減少はなさそうです。



ただ、アジア圏の中でもフィリピンでは既に国内線を中心にフライトの減便が発生していますし、ベトナムも燃油調達が困難なことから減便を示唆しています。
ご旅行予定の方は、できるだけ日本の航空会社での渡航を検討するか、そうでなくても共同運航(コードシェア)便で日本のエアラインと組んでいるフライトを選んだ方が良いと思います。

いずれにしても、燃油サーチャージだけを考えてみても、日本から東南アジアに行くのと、ヨーロッパまで行くのとでは大きな差がありますので、その価格差を目の当たりにして、やはりアジア旅行にしておこうかとなるのかもしれませんし、日本からアジア各国へのアクセスの良さを再認識させられます。



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